大空に舞った「平成の零戦」 米軍「Ｆ－３５」を凌駕する「心神」
大空に舞った「平成の零戦」 米軍「Ｆ－３５」を凌駕する「心神」
「軍事情勢」野口裕之記者レポート
http://www.sankei.com/images/news/160422/plt1604220011-n1.jpg
愛知県小牧市の航空自衛隊小牧基地を離陸する「Ｘ－２（心神）」＝２２日午前８時４７分、
愛知県小牧市の航空自衛隊小牧基地を離陸する「Ｘ－２（心神）」＝２２日午前８時４７分、
驚くほど細身で、しなやかささえ漂う「白地に赤く」彩られた機体は、前脚が滑走路から離れるや、グイと大空を見上げた。「空の青」に鮮やかに溶け込み始めた、操縦席直下に映える「日の丸の赤」に感動したのも瞬く間、頼もしい爆音とともに、かなたへと消えていった。国産初となるステルス戦闘機開発に向けて《心神》は２２日、初陣を飾り、眼下に広がる濃尾平野が「若武者」の門出を祝った。心神は、防衛省の発注で三菱重工業などが製造する《先進技術実証機》の愛称であるが、誰が付けたか分からぬものの、富士山の別称とは心憎い。航空自衛隊・小牧基地（愛知県小牧市）を飛び立った心神は３０分後、空自・岐阜基地（岐阜県各務原市）に着陸を果たしたが、国戦闘機開発の再生は緒に就いたばかり。わが国を取り巻くキナ臭い情勢を観察すれば、かつてわが国が掲げたスローガン《翼強ければ国強し》を、再び強力に実行する時代を迎えた。
日本航空史の屈辱「大学の応用力学科」
《応用力学科》
大東亜戦争後、大日本帝國陸海軍の傑作機復活を恐れる連合国軍総司令部（ＧＨＱ）は日本の航空機産業をズタズタにした。《航空禁止令》により、航空機の研究開発はメーカー各社も大学も全面的に禁じられた。大学では《航空工学科》の看板が下ろされ、《応用力学科》などと名称変更を強いられた。世界に冠たる名機製造に参画した技術を泣く泣く封印し、鍋・釜の製造で糊口をしのいだメーカーもあったやに聞く。昭和２７年の《サンフランシスコ講和条約》発効で主権を回復し、航空禁止令は解かれたが、時既に遅し。世界はジェット戦闘機の開発競争時代に突入していた。
ジェット戦闘機開発封印で海外メーカーの「下請け」
この遅れは痛く、技術大国でありながら長きにわたり海外メーカーの「下請け的」存在に甘んじてきた。
心神の背負う「重み」
「（開発が）順調に進展していることを確認した」
「将来のわが国の戦闘機開発や航空機産業全体の技術革新、他分野への応用に大変期待が持てる」
中谷氏が「順調な進展」に言及した背景には、平成７年の研究開始以来、技術的にほぼ未開の、しかも高度な分野に踏み込み、克服しつつある安堵感が横たわる。何しろ、米軍のＦ－３５といった《第５世代》戦闘機の上をうかがう、将来の《第６世代》戦闘機開発に備えた開発・製造なのだ。３０万点もの部品を組み合わせ、国産化率９割超の軍用機を造り上げた技術陣や参加企業２２０社は褒められてよい。
エンジン開発にも成功
特徴の第一は、炭素繊維を駆使し、形状を“彫刻し”た、敵レーダーに探知されず敵を捕捉するステルス性で、国産成功例は米露中３カ国のみ。繊維の他▽耐熱素材▽電子機器▽小型燃料装置…、わが国の得意技術を活かした点も特筆される。強い向かい風を受けても失速せず、旋回半径の著しい短縮を可能にしたエンジンの開発も、担当のＩＨＩが成功した。結果、軽量化を図り高い運動性を実現する。
２つ目の「重み」は、中谷氏の言葉にもあるが、将来の戦闘機開発や航空機産業全体の技術革新に資する展望だ。
平成２２年３月に国内企業群が試作を始めた心神は２月以降、９回の地上滑走試験を重ねた。そして迎えた今次初飛行は、防衛装備庁引渡し前の最終段階にして、最大の難関であった。
「失敗は成功のもと」
あと１回有視界飛行を試し、引き渡されても、研究中だった最新技術を追加→試験飛行を反復→問題点をあぶり出し→分析→改善を施し→対応技術を付加→再び飛行する。回転を止めず進化を求め続ける、以上の過程の繰り返しを軍事の要諦《スパイラル・セオリー》と呼ぶ。
実動・実戦で使う兵器の不具合は「自衛官の死」を意味する。従って、セオリー途中での不具合や問題点は貴重な発展的改善材料で、次の次の戦闘機開発にも性能アップした上で導入される。実動・実戦で失敗をしなければそれでよく、兵器の分野ではまさに「失敗は成功のもと」なのだ。 加えて「学び取った技術・ノウハウは、許される範囲で最大限民間にも伝授できる」（三菱重工業の浜田充・技師長）。
絶大な経済効果
経済効果も絶大だ。武器輸出３原則緩和や防衛装備庁設立と相まって、期待は否が応でも高まる。心神には２２０社が関わったが、戦闘機量産ともなれば、直接従事する企業（孫請け、ひ孫請け…を含む）ばかりか、工場建屋建設はじめ、工場の社員食堂に食品や白衣を納入する業者まで、さらに企業数が増える。小欄の認識で、広義の「防衛産業」とは関連業者も入り、兵器によっては総計数千社が恩恵を受ける。
開発資金の不足以外、良いことづくしだ。
Ｆ－２戦闘機の後継機は国産か共同開発か？
ところで、平成３０年度までに空自のＦ－２戦闘機の後継機の取得方式を決定する方針が決まっている。その際、後継機を《国産》にするか《共同開発》にするかが注目されているが、大事な視点が抜けている。心神が授けてくれる数々の技術の完成度が、将来型戦闘機の生産・開発形態を決めるからだ。
関係者は「未定でよい」と言い切る。国産戦闘機製造への総合力を持てば、外国が注目し擦り寄ってくる。逆説的に言えば、国産戦闘機製造への総合力を持たぬと軍需大国に相手にされず、共同開発には参画できない。この関係者は「国産戦闘機の製造段階に昇った時点で、防衛技術基盤の発展や費用対効果、企業収益など国益を冷静に勘案し、国産か共同開発かを判断すればよい」と、まずは「国産力」蓄積を目指す方向が基本と考えている。
仮に国産にすれば開発費は５０００億～１兆円超。一方で防衛省は、最低でも４兆円の新規事業誕生＋８．３億円の経済波及効果＋２４万人の雇用創出を試算する。
他方、共同開発であれば費用・技術上のリスクを、同盟・友好国とシェアできる。
国産・共同開発いずれにしても、海外に売り込むスキームは早期に構築しなければならない。
ヒト・モノ・カネ流失防止の法的スキーム
スキームといえばもう一つ必要だ。前述した武器輸出３原則緩和や防衛装備庁設立による「副作用」対策。３原則に縛られ兵器貿易と貿易管理面で「鎖国」状態だったぬるま湯時代とは違い、「開国」し、日本政府が外国との輸出入に乗り出した現在では不可欠となった、人材（ヒト）・技術（モノ）・利益（カネ）の流失を防ぐ法的管理スキームがないのだ。別の関係者は日本メーカーの具体名を挙げ（仮にＡ社）、「Ａ社と提携関係を切って、ウチに来ないか？と、外国企業に手を突っ込まれる日本企業は次第に増えている」と証言。「開国」がもたらした現状を「舌なめずりするオオカミがうろつく荒野で、ヒツジが閉じ籠もっていたオリの扉が開いた」と表現した。
国家守護の礎
空自出身の宇都隆史・参院議員は「戦闘機開発は国家の体制を守る礎の一つになる。礎の構築は、わが国が独自の技術力をしっかりと確保して、初めて達成する」と、小欄に期待を語った。心神は上空で、国花・桜が散った《小牧山》を愛でたであろう。織田信長が４５０年ほど前、天下統一の夢を描き、自ら築いた最初の城が《小牧山城》とも伝えられる。
