自動車「１００年に１度」変革の波 ＥＶシフトで新たな商機
自動車「１００年に１度」変革の波 ＥＶシフトで新たな商機
自動車産業に「１００年に１度」と言われる転機が訪れている。各国の環境規制や電池などの性能アップを背景に、電気自動車（ＥＶ）などの電動車に需要がシフトしていく見通しなのだ。裾野が広い産業だけに自動車大手はもちろん、部品・部材メーカーにも変革の大波が押し寄せるのは必至だ。電池やモーターなどの関連需要が伸びるとみられ、日本企業にも新たな事業拡大の好機となる。
背景には世界的な「ＥＶシフト」がある。米カリフォルニア州や中国では、自動車メーカーに対し、販売する新車の一定割合を、排ガスを一切出さないＥＶや燃料電池車（ＦＣＶ）にすることを義務づける規制を導入する予定だ。
ＦＣＶは水素を充填（じゅうてん）するインフラ整備が課題で、普及には時間がかかるとみられる。他の国や地域でも規制強化が進めば、ＥＶがエンジン車に取って替わり、普及台数を伸ばしていく可能性が高い。世界の新車販売に占めるＥＶの比率は現在１％未満とみられるが、デロイトトーマツコンサルティング（ＤＴＣ）は２０５０年には６０・１％に拡大すると予測している。
エンジン車の製造に必要な部品は１台で３万点とされるが、ＤＴＣはＥＶになると、エンジン部品約７千点を含む２万点近くが不要になるとみている。駆動・伝達、操縦部品は半数近く、電装品・電子部品も大部分がＥＶには使われないという。日本自動車部品工業会の志藤昭彦会長（ヨロズ会長）は「世界の潮流とも言える変化に対応していく必要がある」と危機感を示す。
一方で、ＥＶで使われる部品は新たな需要が生まれるとみられ、メーカーには大きな商機となる。既に米ＥＶメーカーのテスラにリチウムイオン電池を供給しているパナソニックは、トヨタとの提携で事業拡大に弾みをつけたい考えだ。パナソニックの津賀一宏社長は「自動車産業は変わろうとしており、カギを握る電池はわれわれにとって重要な事業だ」と力を込める。
１回の充電でＥＶが走行できる距離は、電池の容量に依存するため、トヨタの寺師茂樹副社長も「電池を制するものが電動車を制す」と指摘する。同社は、大容量で安全性も高い次世代の「全固体電池」に関して２０２０年代前半の実用化を目指している。
電池にためられた電気を動力に変えるモーターや、直流電流を交流電流に変換し、モーターの回転数を制御するインバーターも重要な部品だ。モーターでは、日立オートモティブシステムズがホンダと中国で共同出資し、日本電産が仏自動車大手ＰＳＡ（旧プジョー・シトロエングループ）と今春に合弁会社を設立するなど、ＥＶ需要の拡大を見据えた動きが活発化。安川電機はモーターとインバーターを組み合わせた製品の供給を拡大している。
日本の産業はＥＶによる変革の波に乗れるのか。今年は、それを占う年となりそうだ。（高橋寛次）
