超高速取引の厳しい「台所事情」、利幅少なく競争も激化
［東京 ８日 ロイター］ - 人間がまばたきする間に１万回近い注文を出すことができる超高速取引（ＨＦＴ）。日本株の取引では注文件数の最大６割を占めるまでに存在感を増している。その超人的なスピードゆえ、ＨＦＴは荒稼ぎしているとのイメージを持たれがちだが、実際の「台所事情」は厳しいようだ。
短期材料株には手を出さず、流動性を供給して薄い利幅を稼ぐという地味な取引手法が多いうえ、競合他社の増加で利幅がさらに薄くなっているとみられている。
＜「見せ玉」疑惑の真相＞
ＨＦＴが見せ玉を出して取引を有利に進めているのではないか──。
見せ玉は、取引するつもりのない大量の注文を出すことによって株価に圧力をかけ、安く買ったり高く売ったりする違法行為だ。目的の取引が成立すると、見せていただけの大量の注文は取り消されるため、こう呼ばれる。
ＨＦＴは人間離れしたスピードを武器に取引を繰り返しているだけに、一部の中小型株で売買が急増して価格や気配が目まぐるしく変化するようになると、見せ玉を疑う声も出る。
ただ、市場ではＨＦＴによる見せ玉手法への疑いは根強い。中小型株でそういった手法はないとしても、大型株ではあるのではないか──。ＨＦＴの売買手法が不透明なだけに警戒は消えない。クレディ・スイス証券が５月下旬に開いた顧客向け説明会で配布した資料の中でも、ＨＦＴの戦略の１つとして見せ玉が挙げられていた。
＜マーケット・メーカー＞
ＨＦＴにはさまざまな取引手法が存在するが、事情に詳しいスパークス・アセット・マネジメントの水田孝信ファンドマネージャーによると、「マーケット・メーカー戦略」が大半を占めているという。簡単に言えば、市場に出ている注文に自分の注文をぶつけにいくのではなく、自分が注文を提示した上で他の投資家の注文を待つ手法だ。
さらに実際は私設取引市場（ＰＴＳ）も活用し、例えば、９９．３円の買いと９９．７円の売り注文を出すなどして、より薄い利幅を取りに行くとみられている。１度の取引で得られる利益は少ないが、それを何度も繰り返して積み上げていく手法だ。
仮に株価が９９─１００円の間で動き続けるとすれば、９９円で買って１００円で売ることを延々と繰り返すことができるため、決して負けることはない。ただ実際は、株価が下落し、９９円で買ったものが９８円でしか売れなくなることもある。そうした場合には、傷の浅いうちに損切りして逃げるか、注文をキャンセルして新たな価格で提示しなおすなどの対応が必要になる。「スピードが生命線」（水田氏）なのは、そのためだ。
この手法では、仮に片方の銘柄がその相関から外れて下落した場合、小口の買い注文を断続的に入れていく。プログラムの読みが正しければ、このひずみは理論的にはいずれ解消されるため、株価が戻ったところで売って利益を確定するというやり方だ。
いわば銘柄間の裁定取引だが、そう簡単に相関性が崩れている銘柄があるわけではない。もしあれば、すぐに安い方を買って高い方を売る動きが出るのがマーケットだからだ。しかし、ＨＦＴはわずかな差を瞬時に見つけ、多量に売買することができる。
＜誇張された「１２３７勝」＞
ただ、実際の「台所事情」は荒稼ぎのイメージとはずいぶん異なる。
米調査会社タブ・グループのラリー・タブ最高経営責任者（ＣＥＯ）は３月、２０１４年のＨＦＴ業者の収益が全体で１３億ドル（約１３２０億円）まで落ち込むとの見通しを示した。５年前と比べると５分の１以下だという。
東京市場でも売買を行うＨＦＴ大手の米バーチュ・フィナンシャルも、実際の利益水準はそれほど高くない。同社は過去５年間で「１２３７勝１敗」と驚異の勝率を記録して市場の話題をさらったが、２０１３年１─１２月期の純利益は１億８２２０万ドル（約１８５億円）と、世間で騒がれるほど華々しいリターンを上げているわけではない。
ＨＦＴが苦境に立たされている背景について、みずほ証券・主任研究員の川本隆雄氏は「競合が増え、競争が激化してきたことによって、相手を出し抜ける戦略が減ってきている。これからは合併などによる業界再編が進むのではないか」と指摘する。
また、現在立命館大学の客員教授で、２０００─０８年までモルガン・スタンレー証券の米ニューヨーク本社でＨＦＴを手掛けていた足立高徳氏は、「１度の失敗であっという間に利益がなくなってしまう」と、「薄利多売」の危うさを挙げる。１回の取引で得られる利幅が薄いため、それをいくら積み重ねたところで、１度のミスでそれまでの利益が失われてしまう可能性があり、「１分間で数億円が吹き飛ぶこともある」（足立氏）。
＜広がるスピード格差＞
東京都内の沿岸部にある、巨大で重厚な建物──。ロビーまで足を運ぶと近未来的な空間が広がっている。公にはされていないが、実はこの建物の中に、東証の中枢部とも言える売買システムが鎮座している。高速取引にとって欠かせない「コロケーションエリア」も併設されており、各社のプログラム同士が激しくしのぎを削るＨＦＴの主戦場となっている。
コロケーションとは、東証の売買システムのすぐ隣に証券会社や投資家のサーバーを設置し、直接ケーブルでつなぐサービスのこと。売買システムとサーバーとの物理的な距離を縮め、発注の速度を高速化している。
関係者によると、利用料金は１カ月当たり７０─８０万円程度。証券会社は東証に料金を支払ってラックを借り、そこにサーバーを設置する。実際にこの部屋を訪れたことがある人物によると、広々とした部屋にずらりとラックが並んでおり、無数のサーバーが放つ熱がこもらないように、室温は常に２０度以下に保たれているという。
ＨＦＴには依然として謎に包まれた部分が多いが、コロケーションの導入によってスピードの格差が広がったことは事実だ。コロケーションを利用しない一般の投資家が自宅のパソコンから発注した場合、注文は証券会社のサーバーから東京・池袋にある「アクセスポイント」と呼ばれる東証のネットワークへの入り口を経由した上で、売買システムに到着する。コロケーションを利用した場合と比べると、速度は２００分の１程度だ。
こうした「不公平感」もあって、個人投資家はＨＦＴと距離を置きたがる傾向にあるようだ。自身も株式投資をしている東京大学の株式投資クラブ「Ａｇｅｎｔｓ」の滝沢優真代表は、「ＨＦＴが取引に参加している株はロジカルに動かないので手を出さない」と語る。ＨＦＴの土俵では戦わず、個人投資家はあくまで中長期的な視点で投資すべきだと述べた。
大和総研・金融調査部長の保志泰氏らが５月に発表したレポートは、コンピューターによる無機質な行動が、心理的な面で長期投資家の参入を阻む可能性があると指摘する。その上で、「そうした投資家の参入を促すためには、不公平感に対する疑念の払拭や、市場の公正性確保に向けた努力を続けていくことが必要ではないだろうか」と提言している。
