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毎年恒例、各社の「2018年びっくり10大予想」を深読みして見えてきたもの＝東条雅彦

2018年1月9日ニュース

毎年恒例、各社発表の2018年に起こるかもしれない「びっくり10大予想」を集めてみました。それぞれの予想を読み解くことで、共通のテーマが見えてきます。（『ウォーレン・バフェットに学ぶ！1分でわかる株式投資～雪ダルマ式に資産が増える52の教え～』東条雅彦）

世界情勢は？仮想通貨は？ブラックストーンほか各社予想まとめ

毎年恒例の「びっくり予想」とは？

毎年、この時期になると、各社（主にシンクタンク、投資会社、証券会社）から、その年に起こるかもしれない「びっくり10大予想」が発表されます。

元祖びっくり予想はウォール街のご意見番、米投資会社ブラックストーンのバイロン・ウィーン副会長が1986年から毎年発表しているものです。バイロン・ウィーン氏はびっくり予想を「起こりそうもないことの中から確率50％で起こりうる予想」だと定義しています。つまり、元々、起こる可能性は低いけど、でも、もし当たったらみんなビックリするだろうという予想になります。

では、本当にこのびっくり予想は当たるのでしょうか？

過去に、バイロン・ウィーン氏は「2000年のITバブル」「2008年の米景気後退」等を的中させています。毎年、10個の予想のうち、1つぐらいは的中させています。そのため、完全に無視はできない状況になっており、年初には毎年、注目を集めています。

去年のウィーン氏のびっくり予想の中には次のような予想がありました。

＜ウィーン氏の予想（2017年）＞

S&P500種株価指数は12％高。米主要企業の収益が拡大する。財政赤字の拡大への懸念を伴いながらもS&P500種株価指数は（16年末比12％高い）2500に上昇する。

お見事です！ 2017年のS&P500は2249ドルから2673ドル（18.8％高い）に上昇しました。ウィーン氏は見事に的中させています。

見事に的中していた仮想通貨暴騰

2017年に起きたことで最も目を引いたのは、ビットコイン等の仮想通貨の暴騰でしょう。2017年は「仮想通貨の元年」とも言える年だったと思います。どんな投資対象よりも仮想通貨に投資していた投資家がボロ勝ちしています。

最も時価総額の大きいビットコインは1年で15倍になりました。時価総額2位のリップルは360倍、3位のイーサリアムは95倍です。時価総額の小さいマイナーなアルトコイン（通称「草コイン」）の中には、1年で1000倍以上も上がったものもあります。FXや株式投資をやっている人からすると、信じられないパフォーマンスだと思います。

それでは、事前にこの仮想通貨の暴騰を言い当てていた会社はあったのでしょうか？

先程のウィーン氏の予想には、仮想通貨については一切、触れられていませんでした。見事に的中させていたのは「サクソバンク」です。

サクソバンクはデンマーク・コペンハーゲンに本拠を置く投資銀行で、毎年、尖ったびっくり予想を発表することでも知られています。2017年の大胆予想にて仮想通貨について次のように予言していました。

＜サクソバンクの予想（2017年）＞

仮想通貨の人気に伴ってビットコインが大幅に上昇！来年のビットコインの価値が3倍となり、現在の700ドルから2,100ドルを超える水準まで容易に上昇する可能性があります。

2017年、ビットコインはサクソバンクの予想を遥かに上回って一時1万9,511ドルまで上昇しました。

ただ、いずれにしても、2017年の年初の時点では大半の人は仮想通貨がここまで暴騰するとは認識していなかったはずです。びっくり予想に仮想通貨バブルに言及していただけでも、凄いと思います。さすが毎年、他社よりも尖ったびっくり予想を打ち出すサクソバンクです。

各社のびっくり予想を集めたら、何か傾向が見えてくるのでは？

びっくり予想は元々、当たらないことが前提になっています。そもそも、「びっくり」させる必要があるので、当然といえば当然です。

それでは、このびっくり予想はまったく奇想天外な話が盛り込んで、みんなを驚かすことだけを目的にしているのでしょうか？

いえ、そんなことはありません。ある程度、大局を読みながら、人々の予想を上回ることをわざと狙って打ち出しています。その予想の根本には何かしらのファンダメンタルズがあると思われます。予想の根本になっているファンダメンタルズを意図的に拡張して、未来を推定しているから毎年10個の予想のうち、1つぐらいは見事に的中できていると考えるべきです。

そこで、私は各社のびっくり予想をまとめてチェックして、共通事項を見つけることによって、その予想のベースとなるファンダメンタルズを逆算で導き出せるのでは！？と考えました。

まずは各社のびっくり予想をチェックしていきましょう。

バイロン・ウィーン氏の2018年びっくり10大予想

最初に、ブラックストーンのバイロン・ウィーン氏の予想を見ていきましょう。ウィーン氏は「びっくり10大予想」の生みの親で、投資関係者から最も注目されている予想になります。

【1】
共産主義の北朝鮮については、民主主義国家の韓国との緩衝材であるとしても、中国は最終的には予測不可能な指導者が核を保有することを許容しない。北朝鮮が核開発を継続するのなら、原油と食料の輸出を停止する。

【2】
ポピュリズム、民族主義、無政府主義が世界に蔓延する。コービンが英首相になり、カタルーニャは混乱のまま。Brexitで欧州大陸の協力は強まり、経済成長が加速する。

【3】
ドルがついに息を吹き返す。3％超の米経済成長とトランポノミクスで、ドル建て資産の人気が高まる他、レパトリ減税が助けになる。ユーロ／ドルは1.10、ドル円は120円へ。

【4】
米経済は17年より拡大速度が増す。金利高などをきっかけに極端な強気ムードの反動から、S&P500は2,300をうかがう水準に下落する（約10％調整する）場面もある。ただ、米経済成長率が4％に向かうため、株価は再び上昇し、18年の年間では約11％上がり3,000に達する。

【5】
世界経済の成長と発展途上国の予想外の需要高によって、原油先物の指標であるWTIが80ドルになる（約33％の上昇）。

【6】
インフレが懸念事項になる。世界の経済成長がコモディティ価格を押し上げ、先進国のタイトな労働市場は賃上げ圧力をもたらす。そして、米国の平均時給の増加率は4％に近づき、インフレ率は3％を超える。

【7】
より高いインフレによって、金利が上昇し始める。FRBは年内に4回利上げし、米10年債利回りは4％へ。FRBのバランスシート縮小は極めてゆっくり行われる。ただ、イールド・スプレッド（利回りの差）が広がることで、株式市場への懸念要因となる。

【8】
NAFTA（北米自由貿易協定）とイランは、最終的には合意する。トランプが彼らを罵っているにもかかわらず、です。NTFTAが終了することで、多くの米国の仕事が失われるからです。トランプはまた、中国の影響力が増していることから、TPPに署名しなかったことを間違いだと思うようになる。そして、アジアの国々に二国間取引を持ちかけるようになる。

【9】
11月の中間選挙では共和党はコントロールを失う。有権者は、トランプが政策を実行できないことや、また、終わりのないネガティブなツイートに対しても失望を感じており、彼に対する国民投票になる。

【10】
中国の習近平は10月の19回党大会で、権限の強化をより進めていく。そして、一時的に失業率の上昇や経済成長の低下を伴うとしても、中国の債務問題に対して注力し、借り入れに関して制限を与える。そして、中国の持続可能性のある成長を確実なものにする、と宣言する。

出典：ブラックストーン

ウィーン氏の今年のびっくり予想は全て「超強気な予想」になっています。景気が良くなって、株価が上昇して、インフレが起きると言っています。そして、金利も上がります。

あと、北朝鮮情勢に対して気になる予想もしています。本当に中国が北朝鮮へエネルギーと食糧の輸出を全面的に停止した場合、北朝鮮が暴発して、地政学的なリスクがさらに上昇していくでしょう。引き続き、北朝鮮の動向には要注意です。

さらにウィーン氏は上記の10大予想とは別に、「2018年に起こる可能性が高い出来事」として（番外編的な位置付けで）次の6つを挙げています。

＜バイロン・ウィーン氏の2018年びっくり予想（番外編）＞

【11】
投資家たちはヨーロッパや極東の新興マーケットの成長が、アメリカのそれよりも速くなっていることを認識するようになる。

【12】
ミューラー調査は、2016年の大統領選挙におけるトランプファミリーのロシア疑惑について関与を証明できない。

【13】
人工知能が急速に社会に浸透していき、サービス業の仕事は自動化されていく。とりわけ影響がある業界は、法律、金融、ファーストフード、アウトレット、ヘルスケア等。にもかかわらず、失業率は4％に低下するので、経済学者たちは疑問を持ち始める。

【14】
サイバーテロはより一般的になり、消費者の消費マインドにまで影響を及ぼし始める。大手金融機関は3日間取引を停止したり、小売業者は個人情報をハッカーから入手したと報じたりといったことが起こる。

【15】
ヨーロッパとアメリカは、インターネットによる創造的破壊について懸念を抱くようになる。小売業者や旧来のメディア業界からの圧力の結果、アマゾン・フェイスブック・グーグルの反競争的な行為についての調査を始める。多くの人々はこれらの会社（アマゾン・フェイスブック・グーグル）に対してあまりにも力がありすぎると考え始める。

【16】
ビットコインのリスクはあまりに大きいため、規制当局は取引を制限する。
＜具体的なリスクの内容＞
・安全性と健全性の尺度がない
・間違った取引や誤った取引の保証がない
・サイバーリスクが高い
・預金保険がない

出典：ブラックストーン

これらの6つの予想は周りの人々を意図的に脅かす「びっくり予想」というよりか、現実的な予想になっていると感じます。

アマゾン、フェイスブック、グーグルの力は既にとても巨大なものになっています。やがて各国の政府がこれらハイテク企業の下位組織に成り下がってしまうかもしれません。この事態に対して、多くの人が懸念し始める可能性は高いでしょう。

次に、昨年、「仮想通貨の暴騰」を見事に的中させたサクソバンクの2018年の予想を見ていきます。

サクソバンクの2018年大胆予想

【1】
アメリカでは財務省が舵を握り、FRBが独立性を喪失
財務省、利回りの大幅上昇に伴い2.5%の利回りキャップを発動

【2】
日銀、統制力を失いイールドカーブ・コントロール政策の放棄へ
円ドル相場、100円まで上昇

【3】
中国が人民元建て原油先物取引を開始
オイル人民元が増大し、ドル／人民元相場が6.0以下に

【4】
S&P500の突然の「フラッシュクラッシュ」によりボラティリティ急上昇
S&P500がマイナス25％の劇的な急落

【5】
アメリカ有権者が2018年中間選挙で左傾化、債券利回りが急上昇
米国債30年物の利回りは急上昇し5%を突破

【6】
「オーストリア・ハンガリー帝国」、EUの敵対的乗っ取りを開始
ユーロ／ドル相場は高値更新後1.00まで下落

【7】
政府の逆襲によって投資家のビットコイン離れが進む
ビットコイン1,000ドルまで下落（マイナス90％）

【8】
「アフリカの春」の後、南アフリカが復活
南アフリカランド、対EM通貨で30％上昇

【9】
テンセントがアップルを抑え、時価総額世界トップに
テンセント株が100％上昇

【10】
女性が企業内での権力を握る
フォーチュン500社のうち、60社以上で女性がCEOに

出典：サクソバンク

株式投資をしている人からすると、S&P500がフラッシュクラッシュするという予想やテンセントの株価がさらに急上昇してアップルの時価総額を超えて世界1位になるという予想はかなり気になると思います。

そして、2017年の予想では「ビットコインの暴騰」を見事に言い当てていたのに、2018年には一転して、「ビットコインの暴落」を予想しています。「政府が逆襲する」ということはまったくありえない話ではないため、これもとても気がかりな予想の1つになっています。

日銀が統制力が失うというのも、ありえるかもしれません。他国から見ても、やはり今の日銀の金融政策は異様だということでしょう。

次に、みずほ総合研究所の「とんでも予想2018年」を見ていきましょう。みずほ総合研究所も毎年、予想を出していて、なかなか定評があります。

昨年は「ダウ平均が23,000ドル台に上昇する」と予想して、見事に的中させました（ダウ平均の2017年終値は24,719ドル）。

Next: 日本経済は大盛り上がり？みずほ総合研究所の「とんでも予想2018年」

みずほ総合研究所の「とんでも予想2018年」

【1】
共和党・民主党との連携を使い分けたトランプ大統領が、税制改革や移民制度改革、インフラ投資等を次々と実現。好調な経済にも助けられて支持率は急上昇、中間選挙でも勝利し、各国企業の「トランプ詣で」がさらに盛んに。

【2】
中東と米国の深刻な供給不安で原油相場が80ドルに高騰。サウジアラビアとイランの対立が激化し中東各地に火種が拡大。米国ではHelene、Isaac、Joyceとカテゴリー5のハリケーンが立て続けに上陸し、原油生産が停止。

【3】
トルコのEU加盟交渉決裂を機に、トルコ国内にいる大量の移民が再び欧州に流入。欧州で難民問題の深刻化を受けてEUへの不満が広がり、イタリア総選挙でEU懐疑派の五つ星運動が大勝。Italexitの是非を問う国民投票の実施へ。

【4】
EUとの交渉が難航するなか、英国のテリーザ・メイ首相が退陣。英国世論が変化して2度目の国民投票が実施され、Brexit撤回へ。

【5】
中国が航空インフラや宇宙開発などで国際協力に関する政策を集約し、一帯一路構想に「空のシルクロード」を追加。中国産ジェット旅客機の海外輸出も始動。一方、日本ではAIIB加盟を契機に1980年代のシルクロードブームが再燃。

【6】
北朝鮮と米国がICBM開発放棄と核保有国承認の取引で妥結。米朝に加え中国を加えた米中朝首脳会議が実現。恒久的に北朝鮮の核のリスクにさらされる日本は苦しい立場に。

【7】
政府がデフレ脱却宣言を実施。「真の夜明け」期待と春闘での賃上げの動きが進む中、日銀は物価目標2％を中長期的な目標に変更。「OKルール」でイールドカーブコントロールの運用を緩和し、一定の長期金利上昇を容認。

【8】
日米株ともバブルの様相を強め、日経平均は3万円、ダウ平均は3万ドルを突破。日本では高級車やクルーザーが飛ぶように売れ、六本木のジュリアナ東京が復活、繁華街ではタクシーが拾えないといった平成最後の「世紀末」ブームに。

【9】
投機的な資金流入により仮想通貨市場が過熱し、ビットコインは一時3万ドルを突破するも、当局の規制強化を契機にクラッシュ。一方、銀行による独自の仮想通貨発行が相次ぎ、日本にもついにキャッシュレス社会が到来。

【10】
平昌オリンピックで日本は女子の驚異的活躍で長野オリンピックの10個を大きく上回る過去最高のメダル数に。ウインタースポーツブームは訪日外国人にも波及して冬季の「コト消費」拡大に寄与。東京オリンピックへの期待もマックスに。

出典：みずほ総合研究所

みずほ総合研究所は日本のシンクタンクだけあって、日本国内で起きる予想が多く盛り込まれています。そして、何よりも日本経済がとても盛り上がっていくという予想を全面的に打ち出しています。

次に、ウィズダムツリーの10大サプライズ予想を見ていきましょう。ウィズダムツリーは世界を代表するETF（上場投資信託）提供会社の1社で、ETFに特化した運用会社の中で唯一、上場しています（NASDAQ: WETF）。

ウィズダムツリーの2018年10大サプライズ予想

【1】
安倍首相が平壌を訪問し、北朝鮮から日本主導の1兆円規模のインフラ整備案件を受注

【2】
円安が1ドル＝150円に向けて加速し、中国が人民元を30％切り下げ

【3】
新FRB議長が日銀の金融政策運用モデルを導入し、米10年債利回りを2.5%に固定

【4】
トヨタがテスラを買収し、現地に新設した一貫生産工場が最も生産性の高い拠点になる

【5】
安倍政権と日銀が「アジアコイン」（グローバル基準となるべく設計されたブロックチェーンベースの仮想通貨）を導入

【6】
社会保障・健康保険給付金を削減するため、日本が「金融資産調査」を導入

【7】
日本が中国主導のアジアインフラ投資銀行に参加

【8】
東京の不動産価格がバブル期の1990年のピークを上回る水準まで上昇

【9】
バイオテック、フィンテック、AI分野の新興企業がIPOの波を牽引、東京はアジアのプレミアム付きイノベーション・ハブへ成長

【10】
2018年ワールドカップで日本がドイツを破り、サッカーの世界王者に輝く

出典：ウィズダムツリー

ウィズダムツリーの予想もかなり尖ったものが多くて、かなり面白い！ 安倍政権と日銀が「アジアコイン」（仮想通貨）を発行するというのはありえるかもしれません。

次に紹介するのは大和住銀投信投資顧問の「2018年に予想される10のサプライズ」です。

大和住銀投信投資顧問の「2018年に予想される10のサプライズ」

【1】
第4次産業革命で成長が加速！！ 18年の世界の成長率は4％台に

【2】
18年も二桁増益！収益力が評価され、日経平均は30,000円台を回復！！

【3】
忘れた頃にやってくる？ 金融株が情報技術（IT）株をアウトパフォーム

【4】
ロシア疑惑深まる！？
ドナルド・トランプ大統領の求心力低下で米税制改革は先送り

【5】
2期目の習近平体制は前途多難、景気テコ入れ策縮小で中国経済は減速

【6】
利下げ新興国の株式、通貨が好調

【7】
「日銀よ、おまえもか」！？
CPI上昇率1％超えで黒田総裁は出口戦略を決断。

【8】
バブル崩壊、ビットコイン価格が急落

【9】
快挙！！ サッカーW杯で日本代表が初のベスト8進出、日本代表関連株が上昇

【10】
時代は千葉。「チバニアン」命名で千葉関連株が買われる

出典：大和住銀投信投資顧問

近年はFAANG（Facebook、Amazon、Apple、Netflix、Google）等のハイテク銘柄が他の銘柄を大幅にアウトパフォームする状況が続いていました。2018年はハイテク企業のパフォーマンスに陰りが見えてきて、金融株が6年ぶりにハイテク株をアウトパフォームするのでは！？と予想しています。

一方で、一見、この予想と矛盾するようですが、「第4次産業革命で成長が加速！！ 18年の世界の成長率は4％台に」とも掲げています。

しかし、矛盾はしていません。近年、金融株は「低金利」に苦しめられてきました。金利が上昇していく局面では銀行の経営は比較的、楽になってきます。ハイテク株は業績が好調だったとしても株価は少し調整に入って、6年ぶりに金融株がハイテク株をアウトパフォームするというのは十分、ありえる話だと思います。

各社に共通する「サプライズ」とは何か？

ウィーン氏（ブラックストーン）、サクソバンク、みずほ総合研究所、ウィズダムツリー、大和住銀投信投資顧問の合計5社のびっくり予想を見てきました。

いかがでしたでしょうか？ 1つぐらいは「これはもしかして当たるかも…」と感じた予想があったかと思います。

5社のびっくり予想の中で、比較的、多くの会社が言及していた予想は次の3つになります。

【1】
政府が反撃に出て、仮想通貨バブルが崩壊する。
（ウィーン氏、サクソバンク、みずほ総合研究所、大和住銀投信投資顧問）

【2】
日本株も米国株もバブルの様相を強め、インフレ率が上昇する。
（ウィーン氏、みずほ総合研究所、ウィズダムツリー、大和住銀投信投資顧問）

【3】
第4次産業革命が進展していく。さらにハイテク銘柄に注目が集まる
（ウィーン氏、ウィズダムツリー、大和住銀投信投資顧問）

全体的に仮想通貨も含めて、ハイテクノロジーに関連した予想が多くなっています。第4次産業革命が起きつつある現状を否定するのは、さすがに難しいということでしょう。去年の仮想通貨の急騰も、基本的にはこの第4次産業革命の流れを汲んでいると捉えるべきです。

IMFの2018年予想

なお、IMFの2018年の世界経済予想は次のようになっています。

＜2018年の世界経済見通し（実質GDP成長率）＞

出典：大和証券

世界全体のGDPは2018年は前年比で3.7％上昇すると予想しています。この成長率の水準は2017年とほぼ同程度です。つまり、長期的な投資で取り組んでいる人からすれば、びっくり予想などにはほとんど耳を貸す必要はないと言えます。

長期的には世界経済は右肩上がりで成長していきます。個別の投資対象に注目すると、ハイテク株、金融株、仮想通貨等が乱高下するかもしれません。しかし、全体的には緩やかに成長していく。

下記の表は全世界の実質GDPの推移です。27年前の1991年からの長期的な推移を見れば、世界経済はずっと成長しっぱなしであることがわかると思います。リーマン・ショック後の2009年以外は全てプラス成長です。

＜全世界の実質GDP成長率（1991年～2020年）＞

2018年から2020年までの実質GDP成長率は予想値となります。2020年まで毎年、3.7％程度の成長が見込まれています。

仮に、S&P500が突然の「フラッシュクラッシュ」によって25％暴落したとしても、何も恐れることはありません。世界経済という大きな枠組みで長期的に成長していくのなら、基本的には明るい気持ちで普段の生活を送るべきだと思います。

一時的な停滞があったとしても、世界経済の成長が続いてきたというのがこれまでの人類の歴史です。