「習近平よ、見ろ」というように…モディ、空港まで迎えにいって安倍と激しく抱擁

習近平よ、見ろ」というように…モディ、空港まで迎えにいって安倍と激しく抱擁

国賓訪問した安倍を直接お出迎え…中国牽制「抗中同盟」固める】

安倍、最初の日程はモディの故郷訪問

日本のサポートによる高速鉄道起工式へも参加…軍事・経済の蜜月がさらに深まるもよう

メディア「モディが空港まで行ったのは、オバマが来たとき以来のこと」

安倍晋三首相が13日、二日間のインドの国賓訪問に入った。
最初の日程はナレンドラ・モディ・インド首相の故郷のグジャラートアフマダーバード訪問だった。
海外の首脳がモディ首相の故郷を訪れたのは、2014年の習近平中国主席に続いて二番目である。

モディ首相はこの日、故郷を訪れた安倍首相を空港で直接迎えた。
モディ首相はトラップを降り立った安倍首相を激しく抱擁した。
現地メディアのインディアン・エクスプレスは、「モディ首相が海外の要人を空港まで直接迎えたのは、オバマ米大統領以来のことだ」と伝えた。

http://livedoor.blogimg.jp/oboega-01/imgs/a/c/ac0dded3-s.jpg

両首脳はまもなく花で飾られたオープンカーに乗って空港からアフマダーバードの中心まで約8㎞を歓迎の人波の歓呼の中でパレードを行った。
両首脳の車列が通る幹線道路は、数百m間隔で28個の街頭舞台が用意されていて、インド全土から選抜されたダンサーたちが各地域の民族舞踊を披露した。
通りのあちこちには安倍首相とモディ首相の大型写真と「平和と繁栄のための強力な同行」「インド訪問を歓迎します」という日本語の文字が掲げられた。
インド政府関係者は、「両首脳は初日から晩餐と散歩などで約8時間を一緒に過ごす」とした。
この日の訪問は両国間の年次首脳会談のためのものだったがが、歓迎の雰囲気は歴代級だという評価が出た。

http://livedoor.blogimg.jp/oboega-01/imgs/0/5/05739f3b-s.jpg

この日の風景は「中国牽制」という船に乗り、前例のない蜜月を享受している両国関係を端的に見せた。
今回の訪問は、中国とインドがヒマラヤ高原のトカラで10週間続いた一触即発の軍事対立を終えた直後に行われた。
インドメディアのビジネススタンダードは「トカラ対峙以降、インド・日本の関係は今、西南アジア外交における礎になった」とした。
日本の日本経済新聞も「両首脳は今回が10回目の出会い」とし「中国の海洋進出を牽制するためにインドと日本の連帯は避けられない」と伝えた。
中国の環球時報はこの日「安倍を迎えたインド、抗中同盟を夢見るのか」という記事で牽制心理を隠さなかった。

両国のメディアは「今回の首脳会談のハイライトは14日に開かれるインド初の高速鉄道起工式になるだろう」とした。
インド経済の中心地ムンバイとアフマダーバードを結ぶ508㎞区間で、インドの歴史の中で初の高速鉄道公社が日本の技術と資本で始まるものである。
インドは去る2015年、安倍首相がインドを訪問した際、中国の高速鉄道ではなく日本の新幹線を選んだ。
インドメディアは「いよいよインドに高速鉄道が来る」とし「新幹線は世界で最も安全な高速鉄道」と大々的に報道した。
インドの高速鉄道は、インド独立75周年の2022年に初の運行に入る。
日本メディアは「安倍首相は今回の訪問で、総事業費1兆8000億円のうち80%を円借款で提供するギフトを送るだろう」とした。
アジア高速鉄道の掌握を狙っていた中国は、今回の竣工式を苦い思いで見守らなければならない境遇になった。

モディ首相は2014年発足以来、中国の拡張に対抗する積極的な東方政策を広げてきた。
その重要なパートナーが日本であった。
インド非接国のうちモディ首相が初めて訪問した国も日本だった。
日本も人口12億人の巨大市場インドが必要だった。
日本は東シナ海で中国と領有権紛争を経験しており、インドも南シナ海~インド洋~アフリカ海路を連結して制海権を掌握しようとする中国の「真珠のネックレス」戦略への脅威を感じており、両国とも中国牽制のために協力が切実だった。

両国は、中国に対抗して軍事協力も強化している。
2012年には、両国の年次海軍訓練を開始して、今年7月には米国と手を組んで、インド洋で米国・インド・日本の3カ国が歴代最大規模の合同訓練を実施した。 
5日、東京で開かれた両国の国防・財務相会談では、合同軍事訓練の範囲を海軍から陸軍・空軍まで拡大することで合意した。
日本の海上自衛隊の水陸両用救難飛行艇US-2のインドへの販売計画も議論されている。

両国はまた、中国の一帯一路(新シルクロード)プロジェクトに対抗し、アジアとアフリカの発展途上国をつなぐ「アジア・アフリカ成長回廊」プロジェクトも発足させた。
昨年7月、国際仲裁裁判所が南シナ海で一方的な領有権主張をする中国の敗訴の判決が出た時も、両国は「国際規範に従う航行の自由を支持する」と口をそろえた。

http://livedoor.blogimg.jp/oboega-01/imgs/f/3/f3d1b718-s.jpg