レーザー核融合実用化へ 浜松・光産業創成大学院大
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レーザー核融合実用化へ 浜松・光産業創成大学院大
（2018/10/4 07:55） -
光産業創成大学院大（浜松市西区）は３日、次世代エネルギーとして期待されるレーザー核融合発電の実用化に向け、燃料に当てるレーザーの照射率を３・５倍に向上させる技術を開発したと発表した。二つのカメラで燃料へ正確にレーザーを照射し、核融合の発生率を高めて効率的な発電を目指す。レーザー核融合に関する米国学術学会誌の４日付電子版に掲載する。
レーザー核融合は、燃料の重水素同士をレーザー照射によって結合させた後、中性子とヘリウムに分化する際に発するエネルギーを取り出す。太陽エネルギーの発生と同じ原理で、二酸化炭素（ＣＯ２）や廃棄物が少ないクリーンエネルギーとして注目されている。
同大や浜松ホトニクス、トヨタ自動車など９機関でつくる研究チームは、重水素を含むプラスチック燃料の粒を落下させ、空中でレーザーを当てて核融合を起こす装置を開発している。１秒ごとの連続照射が可能な半面、落下中の燃料は不規則に動くためレーザーの命中率が下がる。
研究チームは今回、落下速度を計測しながら二つのカメラで立体的に燃料の位置を捉え、レーザーの照射精度を高めた。これにより、照射率は従来の２０％から７０％、核融合の発生率も４％から２０％に向上した。今後、燃料の動きに応じてレーザーの方向を変える技術開発も目指し、いずれの確率も１００％に近づけていく。
レーザー核融合は、米国でも高出力レーザーによる大規模な実証実験が続けられている。同大などのチームは連続的に核融合を発生させる小規模装置の開発を進め、２０２０年までに中性子を使った自動車用リチウム電池の検査や医療などに活用し、３０年には商用発電を実現させる計画。
