時間が経ってはじめて「当時は良かった」と知るケース

時間が経ってはじめて「当時は良かった」と知るケース

バンダービルド

23日の報道によると、日本と中国が3兆円(30兆ウォン)規模の通貨スワップを推進するという。
米国を相手に貿易戦争をして困難な立場に置かれた中国が、金融安全網と日本との友好関係の構築を目的に、通貨スワップの締結を日本側に要請したとみられる。
日本政府は10月に予定されている安倍 - 習近平首脳会談で、両国間の通貨スワップ締結を公表する予定であることが分かった。
日本と中国は、すでに2002年に30億ドル(3兆ウォン)規模の通貨スワップを締結して維持されてきたが、関係悪化によって2013年に終了した。
したがって今回の通貨スワップは、新規ではなく、復元の次元である。
規模は以前より約10倍に増えた(3兆ウォン→30兆ウォン)。

日本と中国の通貨スワップの規模が10倍増えて30兆ウォン水準に達したのに対し、韓国と日本の通貨スワップ規模は、過去の一時は70兆ウォン以上の大規模(700億ドル)だった。
世界のGDPの2位と3位の経済大国が今年締結する予定の通貨スワップ規模よりも、二倍をはるかに超える規模の通貨スワップを、韓国はすでに2011年に日本と締結している状態だったのだ。
さて、そんな状態で、2012年8月、李明博大統領が不必要な反日パフォーマンス(独島上陸)したせいで、その年の10月に満期になった570億ドルが延長処理されず、残りの金額も2015年に延長されず、韓日間の通貨スワップは完全消滅した。 
2008年の金融危機時は、米国との300億ドル規模の通貨スワップのおかげで、決定的に韓国が危機から脱したことを考慮すれば、日本との700億ドル規模の通貨スワップ規模がどれだけ大きなものだったか推測することができる。

日本との通貨スワップ終了1年後の2016年8月、韓国は、欧州のブレグジット事態と米国の利上げなどに備える目的で、日本に通貨スワップを要請し、これを日本は前向きに検討していたが、2017年1月の釜山の日本領事館に慰安婦像事態が発生した。
これによって韓日間の通貨スワップの議論は失敗に終わった。

わずか6年前まで、韓国は日本との通貨スワップを70兆ウォン以上(700億ドル)規模で維持していたし、韓国の明洞や済州島は日本人観光客であふれていた。
ところが当時の韓国人は、このようなことは当然享受すべき当たり前の権利だとでも思っていたのか、独島を利用した反日パフォーマンスに乗り出し、大使館前の慰安婦像を撤去するどころか、むしろ領事館の前に慰安婦像を追加したのだ。
振り返ってみると、韓国は結果的に、何の実益もない反日パフォーマンス(独島、慰安婦像)と、70兆ウォン以上の規模の通貨スワップおよび無数の日本人観光客を交換したわけである。
「幸せ」というものは、当時は気づかないものだが、時間が経ってはじめて「当時は良かった」と悟るようになるものである。

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